プロジェクトマネジメント（PM）研修を検討する際、「受講料はどのくらいかかるのか」「どのような講座を選べばよいのか」「企業研修の見積りは何を基準に比較すればよいのか」と悩む方も多いのではないでしょうか。
一口にPM研修といっても、初めて学ぶ方向けの基礎講座から、Microsoft Projectなどのツールを使う専門講座、PMP®・CAPM®資格などの取得を目指す講座まで、さまざまな種類があります。
研修の目的や内容、期間によって、必要な費用も大きく異なります。
また、個人で参加する公開講座と、企業が社員向けに実施する企業研修とでは、費用の考え方も異なります。
本記事では、25年以上にわたりプロジェクトマネジメントの研修・コンサルティングを提供してきたアイシンク株式会社が、PM研修の種類別の費用相場、実際の公開講座の受講料、企業研修の見積りを比較するポイントを解説します。
研修費用の負担を軽減できる制度についても紹介しますので、講座選びの参考にしてください。
目次
1. プロジェクトマネジメント研修の費用相場｜講座の種類別に比較
プロジェクトマネジメント研修の費用は、学ぶ内容や目的によって異なります。
例えば、PMの基本的な考え方を学ぶ1日講座と、国際資格の取得を目指す複数日間の講座では、学習時間やカリキュラム、必要なサポートが異なるため、受講料にも差があります。
まずは、主な講座の種類と費用感を確認しましょう。
PM研修の種類別・費用相場一覧
| 研修の種類 | 主な学習内容 | 期間の目安 | 費用の目安（1名） |
|---|---|---|---|
| PM基礎講座 | PMの基本的な考え方、計画・実行・管理のプロセス | 1日 | 38,500～55,000円 |
| MSP（Microsoft Project）講座 | ツールを活用したスケジュール作成・進捗管理 | 1日 | 40,000～70,000円 |
| CAPM®試験対策講座 | PMの基礎知識と資格試験への対応 | 複数日・eラーニング等 | 80,000～250,000円 |
| PMP®試験対策講座（ライブ型） | 実務経験者向けの専門知識・資格試験対策 | 35時間程度 | 200,000～300,000円 |
※上記は研修費用を比較するための参考目安です。実際の価格は提供会社、講座内容、実施形式、教材・サポートの範囲によって異なります。
PM基礎講座｜初めて学ぶ方から現任PMまで
PM基礎講座は、プロジェクトマネジメントの基本的な考え方や、プロジェクトの立上げ・計画・実行・監視・コントロール・終結など、一連のプロセスを学ぶ研修です。
新たにプロジェクトを担当する方だけでなく、経験を積みながら自己流で進めてきた方が、知識を体系的に整理する機会としても適しています。
また、プロジェクトに関わるメンバーや関係者が共通の考え方を持つための教育としても活用できます。
PM研修を初めて検討する場合は、まず基礎講座から比較するとよいでしょう。
MSP（Microsoft Project）講座｜ツールを使った管理スキルを学ぶ
Microsoft Projectは、プロジェクトのスケジュール作成や進捗管理などに用いられるツールです。
MSP講座では、ツールの基本操作に加え、タスクの依存関係やクリティカルパス、進捗状況の管理など、実務での活用方法を学びます。
既にプロジェクト管理の基本を理解しており、具体的な管理ツールを使いこなしたい方に適しています。
ただし、ツールの操作方法を習得することと、プロジェクトマネジメントそのものを理解することは別です。受講者の知識や経験に応じて、基礎講座と組み合わせることも検討しましょう。
CAPM®試験対策講座｜PMの基礎知識を資格として証明したい方向け
CAPM®（Certified Associate in Project Management）は、PMI®が認定するプロジェクトマネジメントの国際資格です。
プロジェクトマネジメントの基礎知識を体系的に学び、資格取得を目指す方に適しています。
資格試験対策講座では、一般的なPM基礎研修に比べて、試験範囲に沿った学習や問題演習などが含まれるため、講座時間や受講料が異なります。
PMP®試験対策講座｜実務経験者が専門性を高めるための講座
PMP®（Project Management Professional）は、PMI®が認定する、プロジェクトマネジメントの実務経験者を対象とした国際資格です。
PMP®試験対策講座では、資格試験に必要な知識の習得に加え、受験申請や学習を支援するサービスが提供される場合もあります。
一般的なPM基礎講座とは対象者も目的も異なるため、受講料だけで単純に比較するのではなく、資格取得の必要性やサポート内容を含めて検討することが重要です。
2. アイシンクの公開講座の費用例｜PM基礎講座
公開講座は、あらかじめ設定された日程・カリキュラムに沿って、1名から参加できる研修形式です。
アイシンクでは、PMの基本を学ぶ講座から、専門スキルや資格取得を目指す講座まで、幅広い公開講座を提供しています。
プロジェクトマネジメント基礎講座
アイシンクの「プロジェクトマネジメント基礎講座」は、PMBOK®ガイドをベースに、プロジェクトマネジメントの基本的な考え方やプロセスを体系的に学ぶ講座です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 講座名 | プロジェクトマネジメント基礎講座 |
| 受講料 | 41,800円（税込） |
| 研修時間 | 7時間（1日） |
| 受講形式 | オンライン・対面 |
| 講義スタイル | 講義・演習・ディスカッション |
| 主な対象者 | PMの基礎を学びたい方、今後リーダーやPMとしてプロジェクトに参画する方 |
本講座では、プロジェクトとは何か、プロジェクトの成功とは何かといった基本から、スコープ、スケジュール、コスト、リスク、ステークホルダーなどのマネジメントを学びます。
講義だけでなく、演習やディスカッションを交えることで、学んだ知識を実際の仕事にどう活かすかを考えます。
例えば、次のような方におすすめです。
- これからプロジェクトのリーダーやPMを担当する方
- プロジェクトマネジメントを体系的に学んだことがない方
- 自己流で行ってきたプロジェクト管理の知識を整理したい方
- プロジェクトメンバーとして、PMとの共通言語を身につけたい方
プロジェクトマネジメントの考え方は、専任のPMだけでなく、日常業務の改善や複数部門で進める仕事にも活用できます。
まずは1日で基本を体系的に学びたい方に、アイシンクがおすすめする講座です。
知識を学ぶだけで終わらない、アイシンクのPM基礎講座
アイシンクの「プロジェクトマネジメント基礎講座」が大切にしているのは、PMの知識を覚えることだけではありません。学んだことを、明日からの仕事で使えるようになることです。
講師を務めるのは、豊富なプロジェクト経験を持つ実務家講師。教科書の知識だけでなく、実際のプロジェクトで起こりがちな課題や判断のポイントを、経験に基づいて解説します。
また、講義を聴くだけでなく、演習やディスカッションを通じて、自分で考え、他の受講者と意見を交わす時間を設けています。知識を理解するだけでなく、「自分の仕事ならどう活かせるだろう？」と考えることで、実務につながる学びを目指します。
そして、私たちが何よりうれしく感じているのは、受講者との長いご縁です。
かつてアイシンクの研修を受講した方が、年月を経て部下や後輩を育成する立場になり、「今度は自分のメンバーにも、あの研修を受けさせたい」とご相談くださることが多くあります。
プロジェクトマネジメントの基本を体系的に学ぶ経験は、目の前の仕事だけでなく、その後のキャリアや人材育成にも活きていくものだと、私たちは考えています。
1日の研修を、その日限りの学びで終わらせない。
研修を選ぶ際は、受講料だけでなく、講師の実務経験や演習の充実度、そして受講後の仕事にどれだけ活かせるかという視点から比較することをおすすめします。
学習目的に応じて選べる公開講座
アイシンクでは、PM基礎講座以外にも、目的に応じた公開講座を提供しています。
| 講座名 | 時間数 | 受講料（税込） |
|---|---|---|
| プロジェクトマネジメント超入門講座 | 7時間 | 33,000円 |
| プロジェクトマネジメント基礎講座 | 7時間 | 41,800円 |
| MSP（Microsoft Project）基礎講座 | 7時間 | 41,800円 |
| CAPM®試験対策講座 | 23時間相当 | 88,000円 |
| PMP®試験対策講座 | 35時間 | 286,000円 |
※2026年10月時点の掲載価格です。開催形式や最新の受講条件は各講座ページをご確認ください。CAPM®試験対策講座には学生向けの割引料金もあります。
このように、同じプロジェクトマネジメント関連の講座でも、学習内容や時間によって受講料は異なります。
大切なのは、高額な講座ほど優れているということではなく、現在の知識・経験と、これから身につけたいスキルに合った講座を選ぶことです。
3. 公開講座・企業研修・eラーニングの費用の違い
PM研修は、講座の種類だけでなく、実施形式によっても費用の考え方が異なります。
公開講座｜1名あたりの受講料で比較できる
公開講座は、あらかじめ受講料が設定されているため、必要な人数に応じて費用を計算しやすい形式です。
少人数の社員を受講させたい場合や、個人でスキルアップしたい場合に適しています。
他社の受講者と一緒に学ぶ講座では、異なる業界・職種の考え方に触れられることもメリットです。
企業研修｜実施条件やカスタマイズ内容に応じて見積り
企業研修は、特定の企業の社員を対象に実施する研修です。
企業の課題や育成目標、対象者の経験・役割に応じて、カリキュラムや演習内容を調整できる点が特徴です。
費用は、研修日数や人数、実施形式、カスタマイズの範囲などによって変わるため、個別見積りとなることが一般的です。
複数名で共通の知識を身につけたい場合や、自社のプロジェクトを題材とした研修を行いたい場合に適しています。
eラーニング｜受講の柔軟性と学習内容を比較する
eラーニングは、受講者が自分の都合に合わせて学習を進められる形式です。
基礎知識の習得や反復学習に適しており、移動時間や会場費などの負担を抑えられる場合があります。
一方で、講師との質疑応答や他の受講者とのディスカッション、ケース演習などを重視する場合には、ライブ型の研修が適していることもあります。
価格だけでなく、学習内容や受講後に期待する成果を踏まえて選びましょう。
4. 企業研修の費用は何で決まる？
企業研修では、同じ「PM基礎研修」であっても、実施条件によって見積金額が異なります。
主な要因は、次のとおりです。
| 費用を左右する項目 | 確認したい内容 |
|---|---|
| 研修時間・日数 | 半日・1日・複数日など |
| 受講人数 | 受講者数、クラス数、演習の実施方法 |
| 実施形式 | 対面・オンライン・ハイブリッド |
| カリキュラム | 標準内容か、個社向けに調整するか |
| 演習・教材 | 標準ケースか、自社の事例を使用するか |
| 事前・事後の支援 | 診断、課題設定、フォロー、効果測定など |
標準カリキュラムとカスタマイズ研修の違い
例えば、新任PMに基本的な知識を身につけてもらうことが目的であれば、標準的なPM基礎研修が適している場合があります。
一方、既に一定の経験があるPMに対して、自社で発生している課題への対応力を高めたい場合には、ケース演習や実務課題を取り入れた研修が有効です。
こうしたカスタマイズでは、事前のヒアリングや教材・演習の設計が必要になるため、費用にも影響します。
アイシンクの企業研修は、育成課題に応じて個別に設計
アイシンクでは、PMの超入門・基礎・応用から、実際のプロジェクトへの適用を目指す研修まで、対象者の成長段階に応じた研修を提供しています。
また、研修だけでなく、PM力診断やコーチングなどを組み合わせた継続的な育成支援も可能です。
企業研修の費用は、対象者や育成目標、研修内容、実施条件などを伺ったうえで個別にお見積りしています。
5. 研修の見積りで確認したい5つのポイント
企業研修の見積りを比較する際は、総額だけで判断せず、次の5点を確認しましょう。
① 研修の目的と対象者が明確になっているか
PM経験のない社員と、複数のプロジェクトを経験している現任PMでは、必要な学習内容が異なります。
見積りを依頼する前に、誰に何を身につけてもらいたいのかを整理しましょう。
② カリキュラムと演習内容が目的に合っているか
知識の習得が目的であれば講義中心の研修も選択肢になりますが、実務での判断力や対応力を高めたい場合には、演習やディスカッションの内容が重要です。
研修時間だけでなく、どのような学習体験が含まれているかを確認しましょう。
③ 受講料に含まれる費用は何か
教材費、講師の交通費・宿泊費、会場費、カリキュラムのカスタマイズ費用、研修後のフォロー費用などは、研修会社によって扱いが異なります。
見積りの総額と内訳を確認し、同じ条件で比較することが大切です。
④ 講師の専門性・実務経験は十分か
PM研修では、知識を理解するだけでなく、実際のプロジェクトで起こる問題をどう判断し、対応するかを学ぶことも重要です。
講師のプロジェクト経験や指導実績、受講者の疑問に応えられる専門性も確認しましょう。
⑤ 研修後の成果をどのように確認するか
研修を受講したこと自体をゴールにせず、学んだ知識をどのように活用するかを考えておきましょう。
例えば、基礎知識の習得であれば理解度の確認、実践力の向上であれば演習成果物や実務での行動変化などが成果指標になります。
6. 研修費用を抑える方法と教育訓練給付制度
研修費用を抑えるためには、目的に合った講座・受講形式を選ぶことが基本です。
少人数であれば公開講座を活用する、基礎知識はeラーニングで学び、実践的な内容をライブ研修で扱うなど、学習内容に応じた組み合わせも考えられます。
また、一定の条件を満たす場合には、公的な給付制度や助成金を活用できることがあります。
個人向け：教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）
教育訓練給付制度は、働く方の主体的な能力開発やキャリア形成を支援するため、一定の条件を満たす方に対して教育訓練費用の一部を支給する制度です。
アイシンクの「PMP®試験対策講座」は、教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）の指定講座です。
受給要件や修了条件などを満たした場合、受講費用の一部について給付を受けられます。条件に応じて、給付率は最大80％となります。
ただし、すべての受講者が給付を受けられるわけではありません。
雇用保険の加入期間などの受給要件があり、受講開始前の手続きも必要です。
利用を検討する方は、申込み前に管轄のハローワークで受給資格と必要な手続きを確認してください。
PMP®試験対策講座の詳細・教育訓練給付制度のご案内はこちら
企業向け：人材開発支援助成金
企業が従業員に対して職業訓練を実施する場合には、人材開発支援助成金を利用できることがあります。
この制度は、事業主が計画に沿って職業訓練などを実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部などを助成するものです。
対象となる訓練には、内容や時間、実施方法などの要件があり、事業主による事前の計画届提出などの手続きも必要です。
例えば、人材育成支援コースの人材育成訓練では、原則として10時間以上のOFF-JTが要件の一つとなっています。
ただし、訓練時間が10時間以上であれば、必ず助成対象になるというわけではありません。
利用を検討する場合は、厚生労働省の最新情報を確認し、管轄の労働局などに事前に相談しましょう。
7. 費用対効果の高いPM研修を選ぶには
「安い研修」ではなく「目的に合った研修」を選ぶ
PM研修の費用対効果は、受講料の安さだけでは判断できません。
例えば、PMの基礎知識が不足している社員に高度な専門講座を受講させても、学習内容を十分に理解・活用できない可能性があります。
反対に、実務経験が豊富なPMに基礎知識の説明だけを繰り返しても、期待する成長につながらないかもしれません。
研修の目的と受講者の現在地を整理し、必要な内容を選ぶことが大切です。
研修後の実践まで考える
研修で学んだ知識を実務に活かすためには、受講後に実践する機会や振り返りも重要です。
例えば、PM基礎講座で学んだWBSやリスクマネジメントの考え方を、自分が担当するプロジェクトで実際に使ってみることが、学びを定着させる一歩になります。
アイシンクでは、基礎知識の習得だけでなく、ケース演習や実際のプロジェクトを題材としたワークショップ、コーチングなどを組み合わせた育成支援も提供しています。
個人の知識習得から、組織としてのプロジェクトマネジメント力の向上まで、目的に応じて学習を設計することが重要です。
8. よくある質問
Q. プロジェクトマネジメントを初めて学ぶ場合、どの講座がよいですか？
PMの基本的な考え方やプロセスを体系的に学びたい場合、アイシンクではプロジェクトマネジメント基礎講座をご提案しています。
1日7時間で講義・演習・ディスカッションを通じて学ぶことができます。
受講対象者によってはプロジェクトマネジメント超入門講座などの選択肢もあります。
Q. PM基礎講座とPMP®試験対策講座は何が違いますか？
PM基礎講座は、プロジェクトマネジメントの基本的な知識や考え方を習得するための研修です。
一方、PMP®試験対策講座は、実務経験者を対象とした国際資格の取得を目指す講座です。
学習内容や時間、受講対象者が異なるため、目的に応じて選びましょう。
Q. 企業研修は公開講座より割安ですか？
受講人数や研修内容、実施条件によって異なります。
少人数の場合は公開講座が利用しやすい一方、複数名に共通の知識を身につけてもらいたい場合や、自社向けに内容を調整したい場合は企業研修が適していることがあります。
Q. 企業研修の費用を知るにはどうすればよいですか？
研修の目的、対象者、受講人数、希望日数などを整理して、研修会社に見積りを依頼しましょう。
アイシンクでも、ご希望の内容や実施条件を伺ったうえで個別にお見積りしています。
Q. 教育訓練給付制度を利用できる講座はありますか？
アイシンクのPMP®試験対策講座は、専門実践教育訓練給付制度の指定講座です。
ただし、給付を受けるには受給要件や修了条件を満たす必要があります。詳しくは講座ページをご確認ください。
9. まとめ｜研修の種類と目的を踏まえて、費用を比較しよう
プロジェクトマネジメント研修には、基礎知識を学ぶ講座、専門ツールを活用する講座、資格取得を目指す講座など、さまざまな種類があります。
費用は講座の内容や期間、実施形式によって異なるため、金額だけでなく、現在の知識・経験と学習目的に合った研修を選ぶことが大切です。
アイシンクでは、プロジェクトマネジメントの基礎を1日で学べる公開講座から、専門知識・資格取得のための講座、企業ごとの課題に合わせた研修まで提供しています。
まずはPMの基本を学びたい方は、プロジェクトマネジメント基礎講座をご覧ください。
また、企業としてPM人材を体系的に育成したい場合には、対象者や育成目標に応じた研修をご提案します。